森田公明の心のコーチングアドバイス

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情報にダマされないために自分を守る方法と情報を活かす方法

情報にダマされないために自分を守る方法と情報を活かす方法
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ITが発達し、現代私たちは知らない間にたくさんの「情報」に埋もれて日々を送っています。

あなたは、「情報」について考えたことはありますか?
ダマされないために自分を守る方法、情報を活かす方法を考えたことはありますか?

新聞、テレビ、メルマガ、雑誌、ネット、FB、ツイッター、周りの方からの話。
これらはすべてただの情報・お知らせです。

私は、自分の頭で考え、解釈を加えて、役に立つ形に変えていく必要があるものと「情報」を捉えています。
「情報」をそう捉えれば、ガセの「情報」、やらせ、ステマには引っかかる確率はぐっと低くなります。
そう「情報」を鵜呑みにしないで自分の頭で考えるからです。

 

情報メタボに注意しよう
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知らない間にネットサーフィンをして時間が経っていた、なんてことありませんか?
不要な「情報」、ムダな「情報」がメタボのように蓄積されているかもしれません。
これは「集める」ことが目的になっているからでないでしょうか?

 

情報はアウトプット・目的を持って探そう
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そもそも、どんな目的のために「情報」を探すのか、これを始めに決めておくことが有効です!
横道に逸れてネットサーフィンになった時に、イカンイカンと自分に話しかけるわけですね、これオススメですよ。

 

例えば、
朝礼のネタを探す目的として今日のニュースを読む
顧客訪問時、使うために昨日のサッカー・野球の結果を調べておこう
こういう目的が考えられますね。

 

情報は一番価値がある、でも価値はない
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今一番価値があることは「情報」だと私は思っています。
「情報」は取捨選択をして活かしてこそ価値があるわけです。
「情報」が「情報」のままであったならばそれはあなたにとって価値はない!

 

情報は情報だけでは意味がない、使ってこそはじめて価値がでる

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「情報」とは使うものであって振り回されるものではない、
役立つもの、付加価値のあるものに変えていく、
このためにも目的意識が大切なのです。

 

情報は発信元の意図を汲むこと

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警察密着24時とかいうテレビ番組がありましたが、あれは警察はちゃんとやってますよって国民にアピールする目的だと私は思っています。
テレビ局が勝手にやっているのかは私はわかりませんが。

自分が「情報」を集める時に目的が大切ですが、相手がどんな目的で発信しているかを考えることも大切だと思います。

 

情報の出どころに注意

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例えば、ものすごい売れている商品の欠陥を示す「情報」があったとします。
その情報の発信元がライバル会社であったなら信ぴょう性が疑われるわけですよね。

情報に作られ方にも注意

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内閣の世論調査が良い例だと思いますが、
あなたは内閣を支持しますか?
という質問から支持率が導き出されていますが、
あなたは内閣を支持しませんか?
という質問ならば結果の数字はすごい変わると私は思います。
人間はイエスと言っていまう習慣があるからですね。

支持率はどのくらいになってしまうんですかね(笑)

最高裁判所裁判官国民審査って社会科の時間に習いましたね、選挙の時に最高裁判所裁判官を罷免するかどうかを国民が審査する制度です。
これは罷免したい裁判官に✖️をつけるわけですが、信任する裁判官に○をつけてくださいとなっていたら、ほとんどの裁判官が信任されてなくて大変でしょうね。

 

情報とは、自分の頭で考えるきっかけにも使える
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例えば、テレビのニュースで円高が進みましたと「情報」が流れてきたとします、
このままではただの「情報」ですが、
なぜ円高になったのか、円高になるメリットはデメリットはと考えると勉強になるわけです。

また、この時のコメンテーターが円高のメリットばかり話しているとしたら、円高政策を進めている政府日銀の諮問機関の委員だったということがあります。
これはコメンテーターの目的意識の表れですね!

 

個人情報の自衛も大切
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あなたはアマゾンで買い物をしたことがありますか。
私は本を買うことがあります。
甥・姪のオモチャを買ったこともあります。
アマゾンから森田さんへのオススメの商品というメールが時々届きます。
内容は、新刊のビジネス書、たまごっち、レゴ、ベイブレード
という思わず笑うラインナップです(笑)
これは、アマゾンが私の過去の買い物履歴をすべて把握しているからです。

アマゾンに限ったことではありません。
あなたが、いつ、どんなサイトを閲覧して、どこでどんな買い物をしているかの個人情報はすべて把握されています、
自衛も考える必要があるかなと思います。
いろいろなサイトに登録をして、パスワードを使い回していて、どこかから漏れたらすべて・・(登録サイトは厳選ですかね)

 

スティーブ・ジョブズ家庭ではローテク
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スティーブ・ジョブズは、自分の子どもにはあまりiPhone・iPadを使わせなかったという話しがあります。
これは、子どものリスクを考えていたことの表れではないでしょうか。

また、食事の時は家族のコミュニケーションを取ることを大切にして、自分もIT機器を使わなかったとも言われています。

あのスティーブ・ジョブズがそうだったと聞くと自分のネットの使い方について考えさせられました。

 

一番信頼できる情報とは
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一番信頼できる「情報」は、私は人から得られると思っています。
ネット上の「情報」は、どうしても加工・編集されています。
自分に届くまでに加工・編集されている二次情報よりも、直接聞ける一次情報の方が信頼性が圧倒的に高いわけです。

信頼できる人脈を築くことも情報化社会においては大切なことの一つです。

 

情報の問題ではなく、すべては自分の中の問題
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大切なのは、自分の頭でよく考えること!
自分がどう捉えるかどう思うか、どう感じるのか!
振り回されないように自分を鍛えよう、自分を整えよう!

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あなたも「月100万円稼げます」という情報商材は詐欺だから買ってはいけない!
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世論調査とは

世論調査(よろんちょうさ、せろんちょうさ)とは、ある社会集団の構成員について世論の動向を明らかにする目的で行われる統計的社会調査、またはその調査技法。無作為に抽出された一定数の人々(標本)に設問して回答を収集するという、統計理論に基づいた標本調査であり、標本誤差を伴う。

日本の放送局(特にテレビ局)では月例で実施されている。

正確性
多くの世論調査は統計学の中心極限定理を正確性のよりどころとしている。中心極限定理によれば、母集団自体が特殊な性質を満たす集合でない限り、サンプル平均と母集団の真の平均との誤差は平均が0で分散はサンプル数の逆数に比例して小さくなる。

同様の質問をしても結果が異なることもあり、例えば第2次安倍内閣の改造の支持率を新聞各社が調査したところ、読売新聞が64%、日本経済新聞が60%、共同通信が54.9%、毎日新聞が47%と、最高点と最低点の差が17ポイントもある結果となった。

問題点
調査対象全体(母集団)から偏向なくサンプリングを行わなければ結果は不正確なものとなる。また意図的かどうかにかかわらず、『設問文によって回答が誘導される』『ある設問の存在が以降の設問の回答に影響を与える(キャリーオーバー効果)』といった世論誘導が行われないよう実施しなければならない。

さらに、「あいまいな回答」や「無回答・分からない」という回答の扱い方が難しいため、統計学的に母集団を推定するうえでは問題もある。

回答率は調査の主体によっても左右される。例えば、「○○新聞の調査に対しては回答を拒否し、△△新聞の調査には応じる」などである。

特に政治的問題では、調査主体に好意的な回答者の回答率が高くなり、そうではない回答者の回答率は下がる。

例えば、死刑廃止を訴えるアムネスティ・インターナショナル日本支部が1996年の衆議院総選挙候補者に行ったアンケートでは、当時与党であった自民党候補者の回答率が低かった。おおむね、公的機関や大手マスメディアの調査に対する回答率は比較的高いが、回答率が低すぎる場合、有効回答者の回答をサンプル全体に当てはめることはできない。

選挙プランナーと称する三浦博史は「1社だけでは不正確なマスコミの調査も、複数の調査を合わせれば、精度の高い結果になる」としている
出典:ウィキペディア

最高裁判所裁判官国民審査とは

最高裁判所裁判官国民審査(さいこうさいばんしょさいばんかんこくみんしんさ)は、日本において最高裁判所裁判官を罷免するかどうかを国民が審査する制度である。

日本国憲法第79条第2項及び第3項と最高裁判所裁判官国民審査法に基づいている制度である。最高裁判所裁判官は、任命後初めて行われる衆議院議員総選挙の際に国民審査を受け、その後は審査から10年を経過した後に行われる衆議院総選挙の際に再審査を受け、その後も同様とすると定められている(日本国憲法第79条第2項)。

しかし、日本では諸外国と比べて司法に対する国民の関心が低い上、国民審査は必ず衆議院議員総選挙と同時に実施することと定められており、大手の新聞社やテレビ局は衆議院議員総選挙のニュースばかりを大きく報道していて、国民審査の扱いは極めて小さいため、国民審査は国民からほとんど注目されることがない。

また、最高裁判所裁判官の定年は70歳であるのに対し、最高裁判所裁判官に任命される者はほとんどが60歳以上であるため、上記の日本国憲法第79条第2項の条件を満たして実際に国民審査の再審査を受けた最高裁判所裁判官は過去にわずか6人で、再審査を2度受けた裁判官は1人もおらず、後述の通り1963年を最後に国民審査の再審査は1度も行われていない。

実施(投票)方法
国民審査の投票用紙には、審査の対象となる裁判官全員の氏名が記されている(公示や投票用紙での裁判官の氏名の記載順序はくじ引きで決められる)。投票者は罷免すべきだと思う裁判官の氏名の上の欄に×印を記入し、それ以外は何も記入してはならない。×印以外の記号を投票用紙に記入した場合はその投票用紙は無効となり、「2人以上の裁判官の審査において×の記号を自ら記載したものでないもの」及び「裁判官の何人について×の記号を記載したかを確認し難い記載」はその記載のみが無効となる(最高裁判所裁判官国民審査法第22条)。

×印(または点字で書かれた氏名)を記入した票は「罷免を可とする票」と呼ばれ、罷免を可とする票が有効票数の過半数に達した裁判官は罷免される。ただし、その審査の投票率が100分の1(1%)未満であった場合には罷免されない(最高裁判所裁判官国民審査法第32条)。
何も記入しない票は「罷免を可としない票」と呼ばれる。「罷免を可としない票」「罷免を可とする票」は一般に「信任票」「不信任票」と呼ばれることが多いが、法律上は「信任」「不信任」という用語は使われておらず、また本制度の趣旨が積極的な罷免の可否を有権者の投票に委ねるということであるから、いわゆる信任投票とは本質的に異なる。

国民審査の告示は、衆議院議員総選挙の公示と同時に行われる。告示後には、有権者投票の判断材料の一つとして、審査の対象となる裁判官の経歴や主な裁判の判決(最高裁判決の少数意見を含む)を簡単に記載した『審査公報』が発行される。

国民審査が必ず衆議院議員総選挙と同時に行われるのは、司法に対する国民の関心が低い日本において国民審査を単独で行うと投票率が大幅に下がることが予想されるため、国民の大部分が参加する国政選挙と同時に国民審査を行うのが合理的と考えられたためとされる。

一方、参議院議員通常選挙の際に国民審査を行わないのは、この制度が作られた当時の衆議院議員総選挙は中選挙区制で1票を投じるだけの選挙であったのに対し、参議院議員通常選挙は地方区と全国区の2票を投じる選挙で開票作業に時間がかかっていたため、参議院議員通常選挙の際に国民審査を行うのは合理的ではないと考えられたためとされる。

投票用紙は右縦書きであるが、投票用紙の右側に記載されている裁判官の氏名の欄に×印を書かれる確率が高くなる傾向がある「順序効果」が統計的に指摘されている。投票用紙に記載される裁判官の氏名の順序は前述の通りくじ引きで決められることになっている。

これら国民審査の実施方法などについては、最高裁判所裁判官国民審査法で定められている。この他に裁判官を罷免する制度は日本国憲法第78条に基づく弾劾裁判の制度があるが、現在までに最高裁判所裁判官が弾劾裁判の対象とされた事例は1例も存在しない。
出典:ウィキペディア

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